同棲の生活費は、住む場所、車の有無、外食の頻度で変わります。平均額をそのまま目標にするより、自分たちの支出項目を積み上げるほうが予算を作りやすくなります。
この記事の3例は、分担方法を比べるために編集部が作った仮定の家計モデルです。実在する3組の家計簿、取材結果、アンケートではありません。家賃や食費は説明用の金額なので、契約予定の物件と実際の手取りに置き換えてください。
3つのモデルを先に比較
| モデル | 二人の手取り | 共通生活費 | 分担方法 | Aの負担 | Bの負担 |
|---|---|---|---|---|---|
| 都心・共働き | 35万円+32万円 | 27万円 | 折半 | 13.5万円 | 13.5万円 |
| 地方・車あり | 24万円+16万円 | 14万円 | 手取り比 6:4 | 8.4万円 | 5.6万円 |
| 収入差あり | 40万円+12万円 | 22万円 | 項目別 | 16.5万円 | 5.5万円 |
支払った後に残る金額も比べましょう。その残額から個人の固定費や貯蓄を払うため、すべてが自由に使えるお金ではありません。
モデル1:都心で共働き、外食が多い場合
Aの手取りを月35万円、Bを32万円とし、生活費を折半します。
| 共通の支出 | 月額 |
|---|---|
| 家賃・管理費 | 160,000円 |
| 食費・日用品 | 45,000円 |
| 外食・デリバリー | 35,000円 |
| 光熱費・通信費 | 22,000円 |
| 共通のサブスク等 | 8,000円 |
| 合計 | 270,000円 |
一人あたり 135,000円 を負担し、Aには215,000円、Bには185,000円が残ります。在宅勤務が増えたら、光熱費の増分をどう扱うか二人で決めます。勤務手当の有無や金額は職場によって異なるため、手当を前提に予算を組まないようにします。
モデル2:地方で車を使い、手取り比で分ける場合
Aの手取りを月24万円、Bを16万円とします。共通生活費は手取り比 6:4 で分け、個人の車のローンや通勤費は含めません。
| 共通の支出 | 月額 |
|---|---|
| 家賃・管理費 | 65,000円 |
| 食費・日用品 | 35,000円 |
| 光熱費・通信費 | 18,000円 |
| 二人で使った車関連費 | 12,000円 |
| 二人の娯楽費 | 10,000円 |
| 合計 | 140,000円 |
14万円 × 60% = Aが84,000円、14万円 × 40% = Bが56,000円。支払った後の手取りはAが156,000円、Bが104,000円です。どちらも手取りの35%を共通生活費に充てる計算です。
日々の買い物でAが10万円、Bが4万円を立て替えたなら、Aは本来の負担額より16,000円多く払っています。BからAへ16,000円を渡すと、最終負担は84,000円と56,000円になります。
モデル3:収入差があり、項目ごとに分担する場合
Aの手取りを月40万円、Bを12万円とします。
| 共通の支出 | 月額 | 担当 |
|---|---|---|
| 家賃・管理費 | 110,000円 | A |
| 食費 | 45,000円 | B |
| 日用品・雑費 | 10,000円 | B |
| 光熱費・通信費 | 30,000円 | A |
| 外食・交際費 | 25,000円 | A |
| 合計 | 220,000円 | A 165,000円/B 55,000円 |
Aの負担は手取りの 41.25%、Bは 約45.8% です。額面ではAが多く払っていますが、手取りに対する割合ではBが高くなります。家事の担当も含めて話し合い、必要なら食費の一部をAが負担するなど調整してください。収入の低い側が家事をすべて担う必要はありません。
自分たちの予算に置き換える手順
- 家賃、光熱費、食費、日用品など、二人で使う項目だけを合計する。
- 折半、手取り比、項目別のそれぞれで月額負担を計算する。
- 各自の手取りから負担額と個人の固定費を引き、残額を比べる。
- 立替の記録方法、精算日、収入が変わったときの見直し時期を決める。
手取り比で試す場合は、生活費の分担シミュレーターに自分たちの金額を入力できます。固定費と立替費の分け方は、生活費ルールの計算例で説明しています。
よくある質問
個人の車の費用も共通生活費に入れますか?
二人で使う車か、通勤など一人だけが使う車かで扱いを分けると整理しやすくなります。車検や保険も含め、共通にする費用の範囲を先に決めてください。
ボーナスを毎月の分担割合に入れますか?
支給額が変動するなら、毎月の生活費は月々の手取りで組み、ボーナスの用途は別に話し合う方法があります。毎月の支出をボーナスで補う前提にすると、支給されなかったときに資金が不足し得ます。