同棲の家賃はいくらまで？手取りと固定費から上限を決める手順

同棲の部屋探しでは、「家賃は手取りの3割まで」のような目安をよく見かけます。ただ、この割合には、車の維持費や奨学金の返済、貯蓄の予定といった二人ごとの事情が入っていません。同じ手取りでも、払える家賃は二人によって変わります。

この記事では、割合から決めるのではなく、手取りから家賃以外の支出と貯蓄を先に引き、残った額を家賃の上限にする手順を紹介します。後半では、決めた家賃を二人でどう分けるかを計算例で比べます。

結論：家賃は「残る額」から決める

家賃の上限は、次の引き算で考えると、自分たちの事情を反映できます。

家賃の上限 ＝ 二人の手取り合計 − 家賃以外の生活費 − 貯蓄・予備費 − 更新料などの積立

ここでいう家賃は、家賃と管理費・共益費を合わせた毎月の支払額です。駐車場を借りるなら駐車場代も含めます。物件情報の「家賃」だけで比べると、管理費の差で毎月の支払いが数千円変わることがあります。

家賃の上限を計算する4ステップ

1. 毎月安定して受け取れる手取りを確認する

給与明細で、税金や社会保険料が引かれた後の金額を確認します。残業代や歩合など月によって変わる部分は、少なめに見積もると安全です。ボーナスは支給額が確定していないことが多いため、毎月の家賃の財源には入れず、別の用途で考える方法があります。

2. 家賃以外の生活費を合計する

二人の共通費と、それぞれの個人の支出を両方書き出します。

光熱費や食費の見積もり方は、二人暮らしの光熱費はいくら？と同棲・二人暮らしの食費平均はいくら？で詳しく扱っています。

3. 貯蓄と予備費を先に確保する

家賃を決めた後に余った額を貯めようとすると、予定外の出費で貯蓄が後回しになりがちです。結婚や引っ越しなど近い予定がある二人は、その分も先に確保しておきます。目的別の貯め方は二人の貯蓄を目的別に分ける方法を参考にしてください。

4. 更新料など、毎月ではない住居費を月割りする

賃貸契約によっては、2年ごとの更新料や火災保険の更新料がかかります。たとえば家賃10万円で、2年ごとに家賃1か月分の更新料がかかる契約なら、10万円 ÷ 24か月で毎月約4,200円を積み立てる計算です。更新料の有無や金額は契約書で確認してください。

手取り別の計算例

次の3つは、計算方法を示すための説明用の仮定です。一般的な適正家賃を示すものではありません。

ケースCは手取りが最も多いものの、車の維持費と貯蓄の予定が大きいため、家賃の上限はケースAより低くなります。手取りの割合だけで決めると、ケースCは家賃を上げすぎてしまうことが分かります。

反対に、通勤費が全額支給され、ほかの固定費が少ない二人なら、割合で見ると高めの家賃でも無理なく払える場合があります。割合は計算した後に「自分たちはこのくらいの水準だ」と確認するための数字として使いましょう。

家賃を二人でどう分けるか

上限が決まったら、次は二人の負担額です。ケースBで、Aの手取りが25万円、Bが20万円、家賃と管理費が11.5万円の場合を比べます。

折半は計算が簡単で、収入差が小さい二人に向いています。手取り比は、収入に応じて負担するため、収入差があっても手元に残る割合がそろいます。残りをそろえる方法は、家賃だけで調整すると差が大きくなるため、食費や光熱費も含めた生活費全体で調整する方法もあります。

どの方法が正しいということはありません。部屋の使い方（一方が仕事部屋を使う、など）を反映する方法もあります。具体的な考え方は家賃負担割合の決め方ガイドで、生活費全体の分け方は同棲の生活費ルールの決め方で紹介しています。

住宅手当や契約名義も確認する

勤務先に住宅手当がある場合、支給条件が「世帯主」「賃貸契約の名義人」などになっていることがあります。手当を家賃の計算に入れる前に、条件を満たすかを確認してください。詳しくは同棲でも住宅手当・家賃補助はもらえる？で、名義の決め方は同棲の賃貸契約者はどっち？で解説しています。

手当は転職や規程の変更でなくなることがあります。手当がなくても払える家賃かも、あわせて確認しておくと安心です。

契約前に確認したい家賃以外の費用

毎月の家賃が予算内でも、契約時と退去時の費用で手元資金が足りなくなることがあります。

• 敷金・礼金、仲介手数料、前家賃などの契約時の費用
• 保証会社の初回保証料と、毎年の更新保証料
• 火災保険料と、その更新時期
• 更新料と更新事務手数料
• 退去時の原状回復の考え方と、特約の有無

賃貸借契約の内容は、国土交通省の賃貸住宅標準契約書も参考になります。標準契約書はひな形なので、実際の条件は契約書と重要事項説明で確認してください。初期費用の見積もり方は同棲の引っ越し初期費用で紹介しています。

入居後に見直すタイミング

家賃を決めた後も、次のようなときは二人の負担額を見直します。

• どちらかの収入が大きく変わったとき（転職、休職、育休など）
• 在宅勤務が増え、光熱費など他の支出が変わったとき
• 更新時期が近づき、住み替えも選択肢になったとき

収入が下がったときの話し合い方は、同棲中にパートナーの収入が下がったらで整理しています。

よくある質問

家賃は手取りの3割が目安と聞きましたが、正しいですか？

一つの目安として使われることはありますが、二人の固定費や貯蓄の予定によって払える額は変わります。この記事の計算例でも、手取りが多いケースCの上限が手取り合計の約17％になりました。割合は計算結果を確認するための参考にとどめ、手取りから支出を引いて上限を決める方法をおすすめします。

二人の手取りは、ボーナスも含めて計算しますか？

毎月の家賃は、毎月受け取れる手取りの範囲で払えるように考えると安全です。ボーナスは支給額が変わることがあるため、更新料や家具の買い替えなど、年に数回の支出に充てる方法があります。

収入が多い方が家賃を多く払うべきですか？

決まりはありません。折半、手取り比、生活費全体で残りをそろえるなど、二人が納得できる方法を選びます。決めた理由をメモに残しておくと、収入が変わったときに見直しやすくなります。

まとめ

• 家賃の上限は「手取り − 家賃以外の生活費 − 貯蓄・予備費 − 更新料などの積立」で考える
• 家賃には管理費・共益費、必要なら駐車場代も含める
• 手取りの割合は、計算後の確認に使う
• 負担割合は折半・手取り比・残りをそろえる方法などから、二人で選ぶ
• 収入や働き方が変わったら、負担額を見直す

二人の生活費全体の分担は、生活費の分担シミュレーターで試算できます。