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【完全版】プロポーズから結婚式まで!結婚準備のお金に関するチェックリスト

【完全版】プロポーズから結婚式まで!結婚準備のお金に関するチェックリスト

プロポーズが終わり、「いよいよ結婚だ!」と幸せの絶頂にいるのも束の間、すぐに冷酷な現実が立ちはだかります。それが「結婚準備の怒涛の出費ラッシュ」です。

ゼクシィ等の調査では「結婚にかかる費用は約300万円〜400万円」などと言われますが、これは「すべてのイベントをフルスペックで行った場合」の平均に過ぎません。現実には、自分たちが「何にこだわり、何を妥協するか(優先順位)」を話し合わなければ、あっという間に数百万円の借金を抱えることになります。

本記事では、結婚準備で立ちはだかる「お金のチェックリスト」と、絶対に喧嘩にならない優先順位の付け方を解説します。

1. 結婚準備のお金・全イベントチェックリスト

まずは、結婚に伴って発生する可能性のある「巨大な出費イベント」を時系列順に並べてみましょう。

第1フェーズ:婚約(プロポーズ周辺)

  • [ ] 婚約指輪(エンゲージリング): 約30〜40万円
  • [ ] プロポーズの演出・レストラン代: 約3〜10万円
  • [ ] 両家顔合わせ・結納: 約5〜20万円
    • 会食代、交通費の負担、結納金・結納返し(最近は結納品を省略し、食事会のみにするケースも多数)

第2フェーズ:入籍・生活準備

  • [ ] 結婚指輪(マリッジリング): ふたりで約20〜30万円
  • [ ] 新居の初期費用・引越し代: 約50〜100万円(※同棲済みの場合はゼロに近い)
  • [ ] 家具・家電・インテリア: 約30〜50万円

第3フェーズ:結婚式・ハネムーン

  • [ ] 結婚式・披露宴: 約300〜400万円(※ご祝儀で約半額〜7割戻ってくることが多い)
  • [ ] フォトウェディング・前撮り: 約10〜20万円
  • [ ] 新婚旅行(ハネムーン): 約50〜100万円
  • [ ] お祝い返し(内祝い): いただいたお祝いの半額〜1/3程度

2. 「全部やる」は不可能。ふたりの優先順位を決める

これらをすべて足すと平気で600万円以上になります。「結婚式も豪華にしたいし、ハネムーンでヨーロッパにも行きたいし、婚約指輪も有名ブランドがいい!」というのは、余程の資産家でない限り不可能です。

ここで最も重要なのは、「ふたりの『絶対にお金をかけたいもの(MUST)』と『やらない・削ってもいいもの(WONT)』を明確に仕分けること」です。

【よくあるメリハリの付け方の例】 - 「旅行重視」カップル: 婚約指輪はなし(お揃いの時計にする)、結婚式は身内だけの親族婚(50万円)にして、ハネムーンのモルディブ(100万円)に全力投球。 - 「思い出重視」カップル: ハードな結婚式は避け、ロケーションフォトウェディング(20万円)にお金をかけ、余ったお金で新居の家具を高級ブランドで揃える。

親の意向なども絡むため非常にデリケートですが、「なににいくらかけるか」は夫婦の価値観の最初のすり合わせです。

3. なぜ「結婚のお金」で喧嘩になるのか?

優先順位を決めた後、「じゃあそのお金をどうやって分担するか」というフェーズで第二の喧嘩が発生します。

  • 婚約指輪は「彼氏」が出すのが当たり前?
  • 結婚式の費用は「招待客の人数比」で割る?それとも完全折半?
  • 親からの援助がある場合、それは「ふたりの貯金」にするの?それとも「親からもらった側のもの」?

これらは明確な正解がないため、「ネット(他人の基準)ではこう書いてあった!」と武器にして相手を攻撃しがちです。

【防衛策:まずは予算をシミュレーションして可視化する】 感情論で「どっちが多く払うの!?」と言い争う前に、まずは「全体でいくら必要なのか」という予算組みを冷静に行う必要があります。

当サイト「Futari Note」では、このようなライフイベントの優先順位や、結婚に伴う巨大な出費のシミュレーションと、フェアな分担額を可視化するツールをご用意しています。 電卓を叩く前に、まずは専用ツールを使って「ふたりの未来にかかる費用」を客観的に見つめ直してみてください。


この記事で紹介した具体的なアクション - ふたりのライフイベント優先順位シミュレーター - 生活費・結婚資金の自動バランス診断

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執筆・監修
Futari Note 運営事務局

■開発経緯・代表プロフィール
同棲3年目の開発者カップル(代表)が、自分たちの「理不尽なお金の喧嘩」や「不公平な生活費分担」の苦い実体験をもとに立ち上げたプロジェクトです。
■情報の性質(完全体験ベース)
単なるコラムではなく、実際に私たちが泣きながら話し合った「生々しい失敗談」と「読者カップルのリアルなアンケート」に基づいた解決策を提示しています。
■調査・執筆方針
家計防衛や税金、社会システムの解説については、国税庁や厚生労働省などの公的機関が発信する一次情報を必ず参照し、客観性と正確性を担保した上で執筆・監修を行っています。

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