「そろそろ子供が欲しいね」 そんな会話が出たら、体の準備だけでなく「お金の準備」も始めどきです。
妊娠・出産は病気ではないため、基本的に健康保険が効きません（帝王切開などを除く）。 しかし、日本の制度は充実しており、うまく活用すれば費用負担を大幅に減らすことができます。
知っておくべき制度と、自分たちで貯めておくべきお金について整理しましょう。
1. 妊娠・出産でもらえるお金・戻ってくるお金
まずは公的なサポートを知りましょう。
妊婦健診費用の助成
自治体から母子手帳と一緒に交付される「受診票」を使えば、計14回程度の健診費用の大半がカバーされます。 ※ただし、検査内容によっては数千円〜の自己負担が発生します。
出産育児一時金
赤ちゃん1人につき50万円が支給されます（2023年4月以降）。 多くの病院では、かかった費用とこの50万円を相殺する「直接支払制度」が使えるため、窓口で大金を払う必要がなくなりました。 ※費用が50万円を超えた分だけ、自分たちで支払います。
出産手当金（会社員・公務員）
産休中（産前42日・産後56日）、給与の約2/3が健康保険から支給されます。
育児休業給付金
育休中、最初の180日は給与の約67%、それ以降は50%が雇用保険から支給されます。 ※社会保険料が免除されるため、手取り額で言うと休業前の8割程度が維持されます。
2. それでも「貯金」が必要な理由
「意外ともらえるんだ！」と思ったかもしれません。 しかし、落とし穴があります。
入金されるまでの「タイムラグ」
出産手当金や育児休業給付金は、申請してから振り込まれるまでに2〜4ヶ月かかります。 その間、収入がストップした状態で生活しなければなりません。
マタニティ・ベビー用品代
ベビーカー、抱っこ紐、ベビーベッド、マタニティウェア…。 これらを全て新品で揃えると、10万〜20万円はあっという間に飛びます。
収入減のリスク
つわりや体調不良で、予定より早く休職したり、残業ができなくなって給与が減る可能性があります。
3. 目標貯金額は「生活費の半年分」
安心して出産を迎えるために、夫婦で確保しておきたいのは「生活費の6ヶ月分」です。 月25万円で暮らしている夫婦なら、150万円。
これが「手元の現金」としてあれば、給付金の入金が遅れても、急な出費があっても慌てずに済みます。
4. 今すぐできるアクション
1. 夫婦の「稼ぎ力」の変化をシミュレーション
「妻が育休に入ったら、世帯収入はこれくらい減るね」 「その間、夫の給料だけで固定費は払えるかな？」 具体的な数字を出して話しましょう。
2. 「固定費」の見直し
赤ちゃんが生まれると、オムツやミルクなどの「変動費」は確実に増えます。 今のうちに、スマホ代やサブスク、不要な保険などの「固定費」を削って、家計のスリム化をしておきましょう。
3. Futari Noteで記録をつける
妊娠中の検診費用（自己負担分）や、薬局で買った風邪薬などは、「医療費控除」の対象になる可能性があります。 Futari Noteで「医療費」カテゴリを作って細かく記録しておけば、確定申告の時にスムーズです。
赤ちゃんを迎える準備は、お金の準備から
お金の不安がない状態で迎える赤ちゃんとの生活は、心に余裕を生みます。 制度を賢く使い、足りない部分は二人で協力して準備していきましょう。